早期リタイアの早見表みたいなモノを見て思う

  20:22

勤労感謝の日だからというわけでもないですが、少し前にこんな記事をみました。

「年収と年間支出額でリタイアまでに要する年数を算出」するグリッド

収入と支出からリタイアに向けて必要な年数を簡単にチェックできるような表がのっているんですけど、こういったものを見て早期リタイアを考えるのもなかなか面白いものですね。

実際問題、早期リタイアまでどれくらいの年数が必要なんでしょうか。

収支からリタイアまでの年数をチェックする


せっかくなので表をもとに平均的な収入と支出で早期リタイアが出来るのかどうか見てみることにしました。


表は「Four Pillar Freedom」というサイトから引用したものですが、見方としては年間の収入(横軸)と支出(縦軸)から早期リタイアが出来る年数をチェックできるような感じになっているようですね。

前提として「投資収益率5%」ということでこの辺もハードルが高い感じですが、平均的な収入と支出だと早期リタイアに向けてどれくらいの年数が必要なのかちょっとチェックしてみることに。

まず年収ですが国税庁の民間給与実態統計調査(平成27年分)を見ると平均給与は420万円(平均年齢45,6歳)ということで現在の為替レートで換算すると$40,000が近いでしょうかね。

次に年間の支出額はこちらのサイトを参考に全国平均で見てみると年間の支出額は約380万円くらいでしょうか?現在の為替レートで換算するとこちらは$35,000が近いかなといった感じです。

ということで平均的な収入と支出だと「47.5」年リタイアまでに必要…これではリタイアできるとは言えない感じです。

ちなみに表にもAfter Tax Annual Incomeとあるように税引後の収入で見る事になるんですが、平均的な収入と支出では早期リタイアはなかなかキビシイという現実が分かりました。

現実は厳しいですね


これはなかなかキビシイなという事は分かったんですが、もう少しなんとかならないのかと表を元に少し調べてみることに。

収入と支出それぞれの増減により年数がどのように変化するのかちょっとグラフにしてみました。


グラフが2つ続きましたが一つ目が収入は$55,000の固定で支出額により年数がどのように変わるのか、二つ目が支出が$35,000の固定で収入額により年数がどのように変わるのかをグラフにしてみました。

せっかくなのでグラフ上は現在の為替レート(1ドル=111円)で換算した値を使っています。

まあ「支出が減る」か「収入が増える」かするとリタイアまでに必要な年数が減っていくわけなんですが、年数の減り方については見る人により印象がが違ってくるのかもしれませんね。

支出を減らすもの収入を増やすのもどちらも大変なんですが、早期リタイアを考えるとどちらも工夫していく必要がありそうです。

あとは投資収益率を上げるという方法もありますが、これもまた難しいですよね。


早期でも早期でなくてもリタイアまでに必要な資金の確保は、収入と支出それと資産運用それぞれ大事なんでしょうね。

実際確認してみると大変そうだなという印象しかないんですが、今回の記事は「financial independence」ということでちょっと敷居が高い感じになってるかもしれません。

まあセミリタイアも含めいろいろな選択があると思いますが目安として参考にしてみるのもいいかもしれませんね。


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